文部科学省の産学連携に関する調査において、「特許権実施等件数」で全国3位を記録しました。

1月17日（金）に、文部科学省から発表された「平成30年度　大学等における産学連携等実施状況について」で、関東学院大学は「特許権実施等件数」の項目で全国3位を記録しました。

この調査は、全国の大学や高等専門学校など対象に、産学連携等の実施状況について広く把握し、今後の施策の企画・立案に反映させることを目的として、文部科学省が毎年実施している調査です。今回は、2018年度の全国の大学や高等専門学校など1069機関を対象に、調査が行われました。

関東学院大学は、「特許権実施等件数」の項目の他にも、「知的財産権等収入」で9位、「特許権実施等収入」で30位、「研究者１人当たりの特許権実施等収入額」で11位をそれぞれ記録しています。

関東学院大学は、研究面においても校訓「人になれ奉仕せよ」を指針にした取り組みを進めてきました。大学設置当初より産学連携による共同研究、受託研究、技術移転に積極的に取り組んでいます。特に、「めっき」などの表面工学の分野で、長年にわたり高い評価を受けてきました。これらの技術が、自動車のバンパーなどに活用され、日本車の軽量化や燃費向上に大きく貢献してきました。今回の調査においても、この表面工学分野における研究実績が数多く反映されています。

スマートフォンなどの小型電子デバイスに使用される電子回路基板の形成にもめっき技術が活用され、ますます重要度が増しています。電子回路での信号の伝送効率の高い方法の開発などを通じ、電子機器の「高性能化」「軽薄短小化」にも関東学院大学の研究業績が大きく寄与しています。

湘南・小田原キャンパスに設置されている材料・表面工学研究所では、表面工学分野のさらに高度な研究に日々取り組んでいます。具体的には、めっき技術のウェアラブル端末への応用や、人体に毒性のないめっきの開発などを通じて、工業分野での活用に留まらず、医療や健康分野における技術活用にも期待が寄せられています。

■ 平成30年度大学等における産学連携等実施状況について（文部科学省）