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実社会でまずチャレンジ。キャンパスとの往復で着実に知識を身につけます。

経営学の領域は、会社マネジメント、組織マネジメントなど多岐にわたります。経営学部では、身につけた経営学の知識をもとにプランニング、また企業との連携プログラムを取り入れ、4年後、社会で即戦力として活躍できるスキルや臨機応変に対応できる力を磨きます。

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経営学部4つの特徴

  • 学生が現場で学ぶ「K-biz」

    学生のうちから企業とのコラボレーション機会を設け、現場に必要なスキルや思考を身につけます。

  • 経営のベースを築く
    「ビジネスプラン」

    新規企業を立ち上げる際に必要な知識・能力を1年次のうちから段階的に習得します。

  • 理論と実践の往復

    キャンパスで身につけた理論を現場で実践し、試行錯誤を繰り返しながら課題解決法を探ります。

  • 充実した専門教育コースと専門人材育成プログラム

    「ビジネスリーダーコース」「流通マーケティングコース」と「グローバル人材育成プログラム」「会計人材育成プログラム」を展開しています。

学科紹介

学部長メッセージ

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実践的・主体的な学びと理論的な学びを繰り返し、ビジネス現場の視点を身につける。

経営学部 学部長
辻 聖二

一人ひとりでは達成が困難な目標であっても、複数の人が集まりチームすなわち組織を作って協力することで、その目標の達成に挑戦することができます。経営学とは、こうした組織の運営と個々のメンバーの活動や行動を科学する学問です。

経営学では、さまざまな組織に属して活動した経験を重ねることが重要です。小学校から高校に至るクラス内の班であったり、クラブ活動や文化祭・学園祭での活動などが、こうした経験に含まれます。しかし、そうした経験は一回限りで終わることが多く、ましてやそこから得られた「気づき」を理論と結びつけて考えることはなかったのではないでしょうか。

関東学院大学経営学部では「まずやってみる」学びを重視しています。「やってみる」ことで、多くの学生は「ここは上手くできた」「あそこがダメだった」「もっと勉強しないと!」といったことに「気づく」でしょう。この「気づき」を基に、ビジネスの理論を学修し、もう一度「やってみる」ことが大切です。実践的・主体的な学びと理論的な学びを何度も行き来することで学生たちは大きく成長します。

経営学部の学生には、健康に留意し、学業はもとより、クラブ活動、ボランティア活動、アルバイト等いろいろなことにチャレンジし多くの経験を積んで欲しいと思います。失敗しても構いません。学生が懸命に考え行動した末の失敗は許されます。失敗が許されるのは学生の特権でもあります。積極的に物事に取り組み失敗した経験を糧に、課題発見能力、課題解決能力を備え、社会に貢献できる人になって欲しいと願っています。

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経営学部3つのポリシー

1.入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)

経営学部は、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)との関連性を踏まえるとともに、学部共通の入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)に基づき、次のように定める。

<求める学生像>
経営学は、複数の人が協働してある目的を達成しようとする企業や組織を対象として、その運営・管理に必要な実践的な知識とスキルを学修する学問である。経営学部経営学科では、高等学校までの基礎学力を基に、経営学に対し強い興味・関心を持ち、新しいものを生み出そうあるいは何かを変えようとする意欲に満ちた、主体性・協調性を備えた学生を求める。

<入学者選抜において評価する点>
経営学部経営学科では、高等学校までの主要科目あるいは専門科目における基礎学力を有しているかどうか(「知識・理解」「技能」)を基本に置きつつ、面接等を課す選抜試験においては、経営学に対する学修意欲、論理的思考力、コミュニケーション能力等(「思考・判断・表現」「関心・意欲・態度」)についても評価の対象に加え、学力を総合的に評価する。

<入学前学習として求めること>
経営学部経営学科では、入学者に対し、大学で経営学を学ぼうとする際に必要となる基礎学力を身に付けていることを求める。また、ビジネスに関する事象を扱うため、書籍・新聞・雑誌・インターネット等からビジネスに関する話題に関心を持つことを望む。さらには、物事を論理的かつ柔軟に捉える思考力と自らの考えを的確に表現するコミュニケーション能力を身に付けることを求める。

2.教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

経営学部経営学科は、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)を達成するため、次に掲げる方針に基づき、教育課程を編成・実施する。

なお、本方針は、諸科学の進展や社会の変化、本学に対する社会の要請等を踏まえて、常に内容に改善・改良を加え、教育課程並びに教育指導体制の充実に努める。また、各授業科目は、公開授業制度や授業改善アンケートなどのFD(ファカルティ・ディベロップメント)活動によって、不断の努力をもってさらなる充実に努める。

教育課程・教育内容

  1. 教育課程は、共通科目及び専門科目により体系的に編成する。
  2. 共通科目は、全学的な教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)を踏まえて編成するとともに、キャリア科目、総合科目、外国語科目から構成する。また、キャリアデザイン、初年次教育、英語の学習を必須とする。
  3. 専門科目は、企業と連携した実践的な学びを展開し、ビジネス社会において活躍できる能力を育成するという観点から、1年次において「K-bizベーシックⅠ」、「K-bizベーシックⅡ」の学習を必須とする。また、次のように基本科目から応用科目、コース科目、実践系科目もしくは会計人材育成プログラム科目へと段階的に編成し、専門ゼミナールにおいて専門学習の総まとめを行う。さらに、経営学に関連する経済学・法学科目も併せて学習する。

<基本科目>

  • K-bizベーシック及び経営学を構成する四分野である経営、商学、会計、経営情報の基礎的知識を身につける。

<応用科目>

  • 経営学を構成する四分野である経営、商学、会計、経営情報の発展的知識を身につける。

<コース科目>

  • 次の2つのコースを編成し、各コースの専門知識や技術等を身につける。

【ビジネスリーダーシップコース】

  • 事業活動を長期安定的に継続しさらなる成長を目指すための経営戦略を企画・創造する知識・技術を修得し、良き企業人として必要なリーダーシップ力、意思決定力、判断力を持った人材を育成する。

【流通マーケティングコース】

  • 消費者ニーズの捕捉、商品・サービスの企画・提供から消費者への訴求、効率的な流通ネットワークの構築、情報技術の活用に至るまで、流通・マーケティングや観光・ホスピタリティのマネジメントに関する総合的な知識を修得し、流通・マーケティング、観光・ホスピタリティの分野でリーダーシップを発揮できる人材を育成する。

<実践系科目>

  • ビジネスの現場の実際を知るとともに、ビジネスの現場で求められるスキルを身につける。

<会計人材育成プログラム科目>

  • 税理士、公認会計士等の職業会計人を目指す学生を主な対象とした科目群であり、税務・会計の専門知識を身につける。

<専門ゼミナール>

  • 2年次(第4セメスター)より始まる専門ゼミナールを通じて、専門的知識と方法論を活用し、社会的諸問題を論理的・客観的に分析できる能力を段階的に培う。

<経済学・法学科目>

  • 経営学に連関する経済学や法学の知識を身に付ける。

教育方法

  1. 社会連携教育のプラットフォームとして「K-biz」を構築し、企業と連携した各種プロジェクトを通じて、PBL(Project/Problem- Based Learning)やアクティブ・ラーニング等の体験型授業を展開し、理論と実践が融合した学びを提供する。こうした体験型授業により、以下の能力を養成する。
    (1)課題設定・実践的な解決能力を培う。
    (2)社会に参加する機会を創出し、社会参加への主体性を培う。
    (3)社会参加の機会を通じて、多文化を理解し、他者と共生するための思考力・判断力を養う。
    (4)協働による能動的な学びの場を通じ、傾聴の姿勢と、自らの立場、考えをわかりやすく発信するための能力を培う。
    (5)幅広い教養及び専門分野における知識、技術を基に、多様な背景をもった他者と協働するための規律性と柔軟性を養う。
    (6)キリスト教への理解を軸とした幅広い教養を基に、能動的な思考・判断の繰り返しと、他者との協働により、公平・公正な判断力を培う。
    (7)キリスト教及び自校史への理解を基に、社会課題に対して誠実に向き合う姿勢を養う。
  2. 講義を通じて、当該科目に必要な知識・技能を教授するとともに、書く・話し合う・発表するといった学生の講義への参加を積極的に導入する。
  3. 習熟度別等による少人数教育を推進し、きめ細かな教育を通じて、学習効果を高める。
  4. 英語の音声面を中心とした実践的なトレーニングの手法として、CALL(Computer Assisted Language Learning)を用いる。
  5. ICTを積極的に活用し、LMS(Learning Management System)を通じて、学生へのフィードバックや学習支援を行う。

学習成果の評価

学位授与方針の達成度を検証するために、学習成果の評価について次のように定める。なお、検証結果は教育課程編成や授業改善等に活用する。

  1. 学期中における理解度を把握するための小テスト及び学期末試験等を用いて、幅広い教養力や専門分野及び地域に関する知識・理解力を評価する。
  2. レポートや論文・プレゼンテーションの成果に基づき、ルーブリックやポートフォリオ等の手法を用いて、建学の精神の実践・奉仕力、問題発見・思考力、倫理観、公平・公正な判断、協働力を評価する。
  3. 4年間の学びを通じて、学位授与方針に掲げた能力を総合的に評価する。

※ 教育課程の体系性や学位授与方針との対応関係はカリキュラムマップにより別途明示する。

3.学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

経営学部経営学科は、教育研究上の目的のもと、次に掲げるすべての能力(4領域14項目の能力)を備え、所定の単位を修得した学生に学位を授与する。

   <知識・理解>

  1. 自己理解と他者理解につながる幅広い教養を身につけている。(幅広い教養)
  2. 経営学の基礎的な内容、方法、及び組織運営の仕組みについて理解している。(専門基礎に関する知識・理解)
  3. 選択したコースごとの専門知識及び方法について理解している。(専門領域に関する知識・理解)
  4. 本学が立地する「神奈川」をはじめとする地域の歴史・文化・経済等の特性を理解している。(地域に関する知識・理解)
    <技能>
  5. 経営学と隣接学問分野の基礎及び専門領域に関する知識等を活用することにより、問題を発見し、それを解決するための方法を適切に選択することができる。(問題発見・解決力)
  6. 国際社会において協働できるコミュニケーション力を有している。(国際協働力)
    <思考・判断・表現>
  7. 他者がもつ社会的・文化的背景を理解したうえで、自己を客体化して思考することができる。(多文化での共生)
  8. 倫理観と公平・公正の精神を持って、事象を判断することができる。(倫理観、公平・公正な判断)
  9. 経営学と隣接学問分野の専門知識・方法を活用し、諸現象を論理的に分析し、客観的な見解を導くことができる。(専門的思考・分析)
  10. 現実に起こる経営的諸問題についての分析や考察について、他者の意見に耳を傾けるとともに、自らの意見を論理的に説明し、発信することができる。(傾聴と発信)
    <関心・意欲・態度>
  11. 経営学的思考を基礎に学際的視野をもって、生涯にわたり、進んで知識・教養・技能を高めようとする意欲を有している。(生涯学び続ける意欲)
  12. 実践的な経営学の知と幅広い教養をもって、社会・地域・組織の一員としての役割を果たそうとする主体性を有している。(社会参加への主体性)
  13. 経営学における豊富な知識と広い視野のもとに、様々な背景をもった他者を尊重して協働できる。(チームワーク、他者との協働)
  14. 問題に対して誠実に向き合おうとする実践的態度を身につけている。(建学の精神の実践、奉仕動機)

教員紹介

経営学科

教員 研究テーマ 業績など
天野 恵美子
Emiko Amano

少子高齢化社会における消費とマーケティング

荒川 一彦
Kazuhiko Arakawa

デジタルメディアの効果的活用
情報技術と組織開発
キャリア・マネジメント

岩崎 達也
Tatsuya Iwasaki

ソーシャルメディア下におけるマス広告の効果研究
ブランドマネジメント研究

江頭 幸代
Sachiyo Egashira

管理会計と戦略的コスト・マネジメント

大東和 武司
Takeshi Ohtowa

多国籍企業と地域企業の国際経営

越智 信仁
Nobuhito Ochi

金融商品を中心とした公正価値測定の信頼性
ESG等非財務情報開示の比較可能性
中小企業財務報告の透明性向上策

岡部 祐介
Yusuke Okabe

「スポーツ根性論」の成立と変容
アスリートおよびコーチの存在論

唐沢 龍也
Tatsuya Karasawa

サービス業の国際化
国際知識移転
組織的知識創造理論
ネットワーク論

木島 豊希
Toyoki Kijima

流通
サプライチェーンマネジメント

高 賢来
Kou Kenrai

アジア地域研究

小山 嚴也
Yoshinari Koyama

企業と社会の関係についての研究
企業不祥事についての研究

才原 清一郎
Seiichiro Saihara

観光による地域活性化

佐藤 志乃
Shino Sato

消費者知識の構造と動態

四宮 正親
Masachika Shinomiya

自動車産業経営史
日本の企業家活動

真保 智行
Tomoyuki Shimbo

技術経営
技術移転

田林 雄
Yu Tabayashi

陸域の窒素循環
気候変動に対する適応策

辻 聖二
Seiji Tsuji

コーポレート・ファイナンスと企業評価

内藤 幹子
Mikiko Naito

ドイツ・バプテストの歴史と神学
エルントス・トレルチにおける「キリスト教共同体」論

中原 功一朗
Koichiro Nakahara

言語と社会
効果的なコミュニケーション

中村 桃子
Momoko Nakamura

ことばとジェンダー

中村 友紀
Yuki Nakamura

近代初期イギリス民衆文化史と演劇

奈良 堂史
Takashi Nara

スポーツビジネスの特異性(distinctiveness)の解明に関する研究
プロスポーツビジネスとサービスの融合に関する研究
経営学およびスポーツ・マネジメントの教育方法や教授法に関する研究

福田 敦
Atsushi Fukuda

流通システム研究
地域商業政策研究
中小企業のビジネスモデル研究

細谷 実
Makoto Hosoya

イデオロギーと主体
日本の近現代の男性性

松下 将章
Hiroaki Matsushita

組織における助け合いについての研究

水谷 文宣
Fuminobu Mizutani

民間非営利組織会計

山北 晴雄
Haruo Yamakita

管理会計と中小企業経営・政策評価

吉村 大吾
Daigo Yoshimura

人事行動

渡邉 光一
Mitsuharu Watanabe

経営理念に関する学際的研究
コンピュータによる信念体系の会話型的構築
意思決定支援システム

渡辺 竜介
Ryusuke Watanabe

財務会計(財務会計の概念フレームワーク)