社会連携センター

社会と関東学院大学をつなぐ

関東学院大学の学生は、教室で身につけた知識を他者と協働しながら地域社会で実践し、学びを深めています。2014年開設の社会連携センターは、自治体や企業との新たなネットワークを開拓・構築し、地域や企業と連携した学生の学び「社会連携教育」をサポートしています。
学生には在学中にできるだけ社会に出て企業や地域の方々と同じ目線に立ち、学問として学んだ知識を社会で実際に生かす経験を持ってもらいたいと考えています。

産官学連携活動の窓口を社会連携センターに一元化

連携窓口を社会連携センターに一元化することで、企業や自治体にとっては大学の資源がより活用しやすくなり、本学にとっては連携事業数の増加や学部をまたいだプロジェクトが企画しやすいなど、双方にとってメリットがあります。
社会連携センターは、学外からの様々な依頼や提案に対して、教育効果などを検討した上で、連携先として最適な学部や部署につなぎます。あるいは、学内で発生したプロジェクトに対して、これまでに構築してきたネットワークを駆使して企業や自治体につないでいます。実際に、文系学部ではゼミナールを中心に地域振興や商品開発などのプロジェクト、理工系学部では研究室ごとに企業との共同研究や実地調査に取り組むなど、数多くの社会連携プロジェクトが毎年進行しています。また、11学部の専門性を生かした学部横断型プロジェクトなど、総合大学ならではの取り組みも盛んです。

連携事業例

地域・自治体との連携

企業・団体との連携

教育機関との連携

包括協定締結先

神奈川県内自治体

自治体名 締結年
相模原市 2023
横浜市 2023
横須賀市 2018
茅ヶ崎市 2018
神奈川県 2018
三浦市 2017
鎌倉市 2017
小田原市 2017
葉山町 2015
逗子市 2014
横浜市水道局 2011

 

県外自治体

自治体名 締結年
長崎市 2023
福島県 2022
沖縄県西原町 2022
沖縄県与那原町 2022
群馬県上野村 2022
岩手県 2019

教育機関・団体等

教育機関・団体名 締結年
公益財団法人横浜企業経営支援財団 2024
神奈川県弁護士会 2023
神奈川大学 2021
国土交通省 関東地方整備局 2019
公益財団法人横浜市国際交流協会(YOKE) 2019
横須賀商工会議所 2018
小田原箱根商工会議所 2018
三浦半島地域活性化協議会
(京浜急行電鉄株式会社、かながわ信用金庫、株式会社神奈川新聞社、
関東学院大学、横浜市立大学、横須賀商工会議所、三浦商工会議所)
2016
久里浜商店会協同組合 2016
横須賀市議会 2016
かなざわ八携 連絡会
(京浜急行電鉄、横浜シーサイドライン、横浜商工会議所金沢支部、
横浜八景島、横浜市立大学、横浜金沢観光協会、横浜市金沢区役所)
2014
横浜市金沢区・横浜市立大学 2008

企業

企業名 締結年
株式会社 YOKOHAMA ⽂体 2024
株式会社 横浜エクセレンス 2023
あいおいニッセイ同和損害保険株式会社 2021
株式会社 アグサ 2021
かながわ信用金庫 2018
湘南信用金庫 2015
株式会社 神奈川銀行 2012

連携に関するお問い合わせ

社会連携センターは関東学院大学が推進する「社会連携教育」のハブとして、社会のニーズと関東学院大学の学びをつなぎ、地域社会に貢献していきます。
関東学院大学との連携にご興味のある方は、ぜひご連絡ください。

関東学院大学 社会連携センター

住所 〒236-8501 横浜市金沢区六浦東1-50-1
TEL 045-786-7744
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