社会と関東学院大学をつなぐ
関東学院大学の学生は、教室で身につけた知識を他者と協働しながら地域社会で実践し、学びを深めています。2014年開設の社会連携センターは、自治体や企業との新たなネットワークを開拓・構築し、地域や企業と連携した学生の学び「社会連携教育」をサポートしています。
学生には在学中にできるだけ社会に出て企業や地域の方々と同じ目線に立ち、学問として学んだ知識を社会で実際に生かす経験を持ってもらいたいと考えています。
産官学連携活動の窓口を社会連携センターに一元化
連携窓口を社会連携センターに一元化することで、企業や自治体にとっては大学の資源がより活用しやすくなり、本学にとっては連携事業数の増加や学部をまたいだプロジェクトが企画しやすいなど、双方にとってメリットがあります。
社会連携センターは、学外からの様々な依頼や提案に対して、教育効果などを検討した上で、連携先として最適な学部や部署につなぎます。あるいは、学内で発生したプロジェクトに対して、これまでに構築してきたネットワークを駆使して企業や自治体につないでいます。実際に、文系学部ではゼミナールを中心に地域振興や商品開発などのプロジェクト、理工系学部では研究室ごとに企業との共同研究や実地調査に取り組むなど、数多くの社会連携プロジェクトが毎年進行しています。また、11学部の専門性を生かした学部横断型プロジェクトなど、総合大学ならではの取り組みも盛んです。
連携事業例
地域・自治体との連携
企業・団体との連携
教育機関との連携
包括協定締結先
神奈川県内自治体
自治体名 | 締結年 |
---|---|
相模原市 | 2023 |
横浜市 | 2023 |
横須賀市 | 2018 |
茅ヶ崎市 | 2018 |
神奈川県 | 2018 |
三浦市 | 2017 |
鎌倉市 | 2017 |
小田原市 | 2017 |
葉山町 | 2015 |
逗子市 | 2014 |
横浜市水道局 | 2011 |
県外自治体
自治体名 | 締結年 |
---|---|
長崎市 | 2023 |
福島県 | 2022 |
沖縄県西原町 | 2022 |
沖縄県与那原町 | 2022 |
群馬県上野村 | 2022 |
岩手県 | 2019 |
教育機関・団体等
教育機関・団体名 | 締結年 |
---|---|
公益財団法人横浜企業経営支援財団 | 2024 |
神奈川県弁護士会 | 2023 |
神奈川大学 | 2021 |
国土交通省 関東地方整備局 | 2019 |
公益財団法人横浜市国際交流協会(YOKE) | 2019 |
横須賀商工会議所 | 2018 |
小田原箱根商工会議所 | 2018 |
三浦半島地域活性化協議会 (京浜急行電鉄株式会社、かながわ信用金庫、株式会社神奈川新聞社、 関東学院大学、横浜市立大学、横須賀商工会議所、三浦商工会議所) |
2016 |
久里浜商店会協同組合 | 2016 |
横須賀市議会 | 2016 |
かなざわ八携 連絡会 (京浜急行電鉄、横浜シーサイドライン、横浜商工会議所金沢支部、 横浜八景島、横浜市立大学、横浜金沢観光協会、横浜市金沢区役所) |
2014 |
横浜市金沢区・横浜市立大学 | 2008 |
企業
企業名 | 締結年 |
---|---|
株式会社 YOKOHAMA ⽂体 | 2024 |
株式会社 横浜エクセレンス | 2023 |
あいおいニッセイ同和損害保険株式会社 | 2021 |
株式会社 アグサ | 2021 |
かながわ信用金庫 | 2018 |
湘南信用金庫 | 2015 |
株式会社 神奈川銀行 | 2012 |
連携に関するお問い合わせ
社会連携センターは関東学院大学が推進する「社会連携教育」のハブとして、社会のニーズと関東学院大学の学びをつなぎ、地域社会に貢献していきます。
関東学院大学との連携にご興味のある方は、ぜひご連絡ください。
関東学院大学 社会連携センター
住所 | 〒236-8501 横浜市金沢区六浦東1-50-1 |
---|---|
TEL | 045-786-7744 |
relation@kanto-gakuin.ac.jp |