経営学会主催の講演会に、一般社団法人日本ショッピングツーリズム協会 代表理事で事務局長の新津研一氏が登壇しました。

11/9に横浜・関内キャンパスのテンネー記念ホールで行われた経営学会主催の講演会に、一般社団法人日本ショッピングツーリズム協会の代表理事で事務局長の新津研一氏が登壇しました。

新津氏は、現在の三越伊勢丹の売場での勤務経験を経て、営業本部戦略立案・推進担当として、店舗運営業務から営業戦略、新規事業開発まで幅広く担当し、2012年には、株式会社USPジャパンを創業しました。翌年には、訪日外国人向け消費税免税制度改正を実現させ、現在は、訪日外国人の消費喚起事業や、サスティナビリティ事業を始めとするさまざまな社会課題の解決に取り組んでいます。

当日は『インバウンド需要の動向と観光立国を目指す日本の課題』をテーマに、インバウンドが始まった歴史や2012年に著しく訪日外国人が増えた背景、直近のインバウンド市場や地方のインバウンド成功事例などが紹介されました。

新津氏は、2003年から現在までの日本インバウンド商況に触れ、「日本のインバウンドが回復している、コロナ禍を経て日本の人気が出てきたとグラフから単純に読み取るのではなく、他の国と比較して日本の良いところ、改善すべきところを冷静に判断するのが経営学でありマーケティングの仕事です」と述べ、メディア等で取り上げられる訪日外国人のコメントやインバウンド需要の動向を鵜吞みにせず、本質を見極める大切さを学生たちに訴えました。

またインバウンドを成功させるためには、マーケットインとプロダクトアウトが大切だという新津氏。「例えば、飲食店でインバウンド対応を始めるとき、鉄道の多国語表記をベースに、英語、中国語、韓国語のメニューや看板を準備しがちですが、これこそが大きな落とし穴。まずはマーケティング戦略のひとつである、ターゲットを決める事が重要です」と、岐阜県高山市や全国のインバウンド成功事例について解説しました。

「ターゲットを絞り、そのターゲットに対してどのようにして共感を得るのか、どのようなメディアを使い、ツアーではどこをめぐるのかを考えるのがマーケティングの面白いところ。マーケティングを学ぶ皆さんにとっては、日本で最初に開港したこの横浜という立地はとても最適な環境です」と新津氏が話すと、学生が真剣なまなざしで聴講する様子が見られました。

講義終盤には「皆さんが大学で学ぶ経営学は、ビジネスの成功事例の礎となっているものです。自分の目標と仕事の目標を一本の線としてとらえ、これからの社会で自己実現できるよう歩んで行ってほしいと思います」と学生らへメッセージを贈りました。

関東学院大学は今後も自身が専攻する分野の専門家による講演会を提供していきます。