文部科学省の産学連携等実施状況に関する調査において、「知的財産関係」の項目で私大１位を記録。

2024年2月16日（金）に、文部科学省から公表された「令和4年度　大学等における産学連携等実施状況について」において、関東学院大学は「知的財産権等収入」で全国11位（私大2位）、「特許権実施等件数」で全国7位（私大1位）にランクインしました。

この調査は、全国の大学や高等専門学校など対象に、産学連携等の実施状況について広く把握し、今後の施策の企画・立案に反映させることを目的として、文部科学省が毎年実施している調査です。今回は、令和5年3月31日現在の状況について、国公私立大学、高等専門学校など1,076機関を対象に調査が行われました。

関東学院大学は、研究面においても校訓「人になれ 奉仕せよ」を指針にした取り組みを進めてきました。大学設置当初より産学連携による共同研究、受託研究、技術移転に積極的に取り組んでいます。特に、「めっき」などの表面工学の分野で、長年にわたり高い評価を受けてきました。これらの技術が、自動車のバンパーなどに活用され、日本車の軽量化や燃費向上に大きく貢献してきました。今回の調査においても、この表面工学分野における研究実績が多数反映されています。
表面工学分野の技術は、スマートフォンなどの小型電子デバイスに使用される電子回路基板の形成にもめっき技術が活用されるなど、ますます重要度が増しています。電子回路での信号の伝送効率の高い方法の開発などを通じ、電子機器の「高性能化」「軽薄短小化」にも関東学院大学の研究業績が大きく寄与しています。
関東学院大学の材料・表面工学研究所では、表面工学分野のさらなる研究に日々取り組んでいます。めっき技術のウェアラブル端末への応用や、人体に毒性のないめっきの開発などを通じ、工業分野での活用に留まらず、医療や健康分野における技術活用にも期待が寄せられています。

また、関東学院大学では、表面工学分野における新たな取り組みとして、2023年4月に理工学部 表面工学コースを開設。これからの表面工学分野を担う人材育成にも力を入れています。

■令和4年度 大学等における産学連携等実施状況について（文部科学省）