文部科学省の産学連携に関する調査において、平成29年度「特許権実施等件数」で全国3位を記録しています。

2月27日（水）に、文部科学省から発表された「平成29年度　大学等における産学連携等実施状況について」で、関東学院大学は「特許権実施等件数」の項目で全国3位を記録しました。「前年度と比較して実施等件数が増加した機関」でも、3位を記録しています。

この調査は、全国の大学や高等専門学校など対象に、産学連携等の実施状況について広く把握し、今後の施策の企画・立案に反映させることを目的として、文部科学省が毎年実施している調査です。今回は、2017年度の全国の大学や高等専門学校など1061機関を対象に、調査が行われました。

関東学院大学は、上記の2項目の他にも、「知的財産権等収入」で8位、「特許権実施等収入」で24位、「研究者１人当たりの特許権実施等収入額」で5位をそれぞれ記録しています。

関東学院大学は、校訓「人になれ 奉仕せよ」を指針に、開設当初より産学連携による共同研究、受託研究、技術移転に積極的に取り組んでいます。「めっき」などの表面工学の分野で、長年にわたり特に高い評価を受けてきました。湘南・小田原キャンパスの材料・表面工学研究所が開発する技術は、自動車の装飾部品や電子回路基板などで幅広く活用されています。

近年、スマートフォンなどの小型電子機器が急速に普及したことで、電子回路基板の形成に欠かせないめっき技術は、ますます重要度が増しています。材料・表面工学研究所では、電子回路での信号の伝送効率の高い方法の開発などを通じ、電子機器の「高性能化」「軽薄短小化」にも大きく寄与しています。

材料・表面工学研究所で開発された技術は、これまでにも活用されてきた自動車部品や電子機器に留まらず、ウェアラブル端末への応用や人体に毒性のないめっきの開発などを通じて、医療や健康の分野での活用にも期待が寄せられています。

■ 平成29年度 大学等における産学連携等実施状況について（文部科学省）
http://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/sangaku/1413730.htm