「第19回 神奈川産学チャレンジプログラム」で経営学部の学生らが優秀賞を受賞

「第19回 神奈川産学チャレンジプログラム」で経営学部の学生らが優秀賞を受賞しました。

「神奈川産学チャレンジプログラム」は、一般社団法人神奈川経済同友会が主催する課題解決型研究プログラムのこと。同会の会員が所属する企業等が、日常の経営課題のなかから実践的な課題を提示し、県内に拠点を置く大学生がビジネスアイデアの提案をめざします。これは地域の産業と大学が連携した人材育成プログラムで、関東学院大学は2004年の第1回から参加しています。

今回は37社が提示した課題に、18大学186チーム、887名の学生がチャレンジ。本学は、経営学部から14チームが参加し、同学部の江頭ゼミナールの橋詰チームと、奈良ゼミナールの山宮チームが優秀賞を受賞。12月中旬には、「第19回神奈川産学チャレンジプログラム」の表彰式がパシフィコ横浜（横浜市西区）で行われ、受賞学生が出席しました。

江頭ゼミナールの橋詰チームは、リーダーの橋詰輝基（同学部3年）さんを中心に、大嶋温人さん、山本明佳さん、岩間優那さん、国内留学生の新里辰紀さん（沖縄大学3年）の5名が、株式会社マイナビの提示した『一般企業における辛くて、楽しい、何はともあれ参加してよかった1WEEKインターンシップを考えてください』に取り組みました。

橋詰チームは、インターンシップの現状と近年の就活生の参加状況を事前調査したうえで、企業視点と学生視点のSWOT分析をそれぞれ行い、「記憶に残らないこと」をインターンシップの課題として、「アーサーゲイツ型インターンシップ」を考案。人間の最も記憶に残る割合は、7（アウトプット）：3（インプット）と提唱した、アーサーゲイツ氏の実験に基づいて、業界理解や企業の基礎知識を楽しみながら学ぶためのすごろくや汎用テスト、参加学生に達成感を与えるためのグループワークなど、7：3の法則を用いた6日間のインターンシッププログラムを提案しました。この提案内容について株式会社マイナビは、「企業・学生と双方の立場からSWOT分析がなされていて、非常にわかりやすかった」「アーサーゲイツ氏が提案した法則や忘却曲線といった心理学要素が含まれており、提案内容に奥行きを感じた」と講評しました。

「インターンシップとはどのようなものなのか理解するところからのスタートでしたが、既にインターンシップを経験しているメンバーの体験談をもとに、参加意欲が湧くようなプログラムにしようと話し合いを進めました。この提案内容のポイントである7：3の法則について、最終報告会ではかみ砕いて説明できたと感じています。学生のうちに企業の方へアイディアを提案した経験は、社会に出る前の準備として非常に貴重な経験となりました」と橋詰さんは話しました。

奈良ゼミナールの山宮チームは、リーダーの山宮厳己さん（同学部3年）を筆頭に、松田大成さん、増田悠希さん、小山巨翔さんの4名で、株式会社YSGホールディングスの『YSG グループ・2024年度の広報戦略を考えて下さい。～企業説明動画やイメージキャラクターの作成など～』に取り組みました。

山宮チームは、広報戦略としてイメージしやすかったというキャラクター作成に特化。グループ各社のイメージカラーを用いて、YSGの”Y”をシルエットとした4つのキャラクターを作成。ソフトウェア製品の開発・販売などを行う株式会社YSLソリューションのオリジナルキャラクターには、両手にタブレットを持たせたり、介護事業を行う株式会社YSナーシングの企業理念である『笑顔ある介護』を参考に、キャラクターの表情を笑顔にしたりと、キャラクターからグループ各社の事業がイメージできるような工夫をしました。また株式会社YSGホールディングス社長へのインタビューで、本社のある横浜市を中心に人材を求めていることを汲み取った山宮チーム。大学生がSNSを活用して就職活動情報を集めている実態を踏まえ、キャラクター個々のアカウントを設立して積極的な情報発信や合同説明会へのキャラクターマスコット参加など、キャラクターの活用方法や実現可能性を検討しました。最終報告会では、同社から「広報戦略をキャラクター作成に絞り、シンプルでわかりやすい」「グループ会社ごとの特徴がキャラクターによく反映されている」などと評価されました。

「いきなりデータ化したイラストを提案してしまうとユーモアに欠けると考えたので、中間発表時点ではあえて手描きのイラストを企業の方々にお見せしました。自分たちの強みを活かしたユーモア溢れるアイディアを認めてもらったことは、大きな自信に繋がりました。リーダーとして同学年の仲間に役割を与えたり、全体の流れを見て仲間に指示を出す経験は、このプロジェクトでしか得られない経験だと感じています」と笑顔で話しました。

関東学院大学では今後も、地域や企業の協力のもと、あらゆる課題解決に取り組んでいきます。