人間共生学部創立10周年記念国際シンポジウム「日本車とドイツ車のエコカー（SDGs）動向と未来展望」が開催されました。

12月6日（土）、横浜・関内キャンパステンネー記念ホールにて、人間共生学部創立10周年記念国際シンポジウム「日本車とドイツ車のエコカー（SDGs）動向と未来展望」が開催されました。本シンポジウムでは、ドイツのチューリンゲン繊維プラスチック研究所（以下、TITK）繊維・材料研究部部長のトーマス・ロイスマン博士をお招きし「ドイツのエコカーと材料開発の取り組み」と題して基調講演を行っていただきました。TITKは、環境影響を配慮しながら新技術の開発を進めている研究施設で、ドイツ自動車メーカーとの「炭素繊維リサイクル」に関する共同研究で成功を収めています。TITKは本学と学術交流協定を締結しており、学生の交流や研究における交流、文化交流などを行っています。今回、ロイスマン氏には自動車部品の持続可能な材料とプロセスの開発について講演頂きました。「ドイツにおいては、eモビリティの開発は急速に発展しており、今後数年間で市場に定着する見込みです。現代の電気自動車には、持続可能な材料とプロセスが必要であり、持続可能な生産にはリサイクル可能な部品のための装飾材料の開発が喫緊の課題です」とロイスマン氏は話します。そして、現在TITKで取組んでいる天然繊維やリサイクル繊維を使用した装飾材の開発についてや、産業界との連携についての事例を紹介してくださいました。

続けて行われた講演では、いすゞ自動車株式会社サステナビリティ推進部ダイレクターの小杉信明氏より「いすゞ自動車のSDGs活動」と題して、商用車のカーボンニュートラルに向けた取り組みについてお話いただきました。「商品開発においては、脱炭素という一言では言い表せない多方面からの環境負荷を考慮し、技術進展と社会動向を見ながら、商品力・経済性・ライフサイクルのCO₂排出などを加味して、カーボンニュートラル化に最適な動力源を検討、選定を行い車両開発を推進しています」と小杉氏は語りました。また、本学人間共生学部共生デザイン学科佐野慶一郎教授による「日本とドイツでの電気自動車の利点」の講演では、電気自動車の生涯走行でのCO₂排出量の実績と予測値やリチウムイオン電池交換によるCO₂排出量の試算予測等が示され、EVのリチウムイオン電池の性能向上とリサイクル化が今後の課題であることが提示されました。

続けて行われた3名の登壇者によるパネルディスカッションでは、商用車における今後のEV発展の可能性についてなどの意見交換がなされました。ロイスマン氏からは「トヨタ自動車とBMWの水素燃料電池車（FCEV）分野での協力関係が良い事例で、日本とドイツは相互に発展した産業を有しており、互いに学べることがたくさんあります。よりサスティナブルな自動車開発をめざし、両国の協力が深まれば」と今後への期待が語られました。シンポジウムには、自動車業界関係者や環境問題に関心を持つ方々が多数来場し、終了後にも講師との活発な意見交換が続くなど、カーボンニュートラル化に向けた最新技術と環境問題への関心の深さが見られました。