経済学部

学部長からのメッセージ


経済学部 学部長
教授 林 博史
私たちの社会は、限りある資源を活用して生産と分配を行うことで成り立っています。こうして経済的につながる社会の仕組みや動きと、問題点を解明する学問。それが経済学です。また、そこで明らかになった課題を踏まえ、私たちの社会や暮らしをどうしたらよりよくできるのかについて考え、提言することも、経済学を学ぶ者の責務です。
関東学院大学の経済学部では、講義科目群に、社会の抱える主要課題を捉えた専門的、学際的な複数のコースやテーマを様々に設定しています。また、1年次から4年次まで段階的に進められる少人数のゼミは、教員やともに学ぶ仲間との活発な議論や発表の機会を通して、課題を見つけ解決の方法を探る実践的な力を身につける場です。語学力、異文化理解力、コミュニケーション能力を深め、グローバルとローカルが複雑に混じり合う多様な社会で活躍できる能力を養成する、「グローバル人材育成プログラム」も用意しています。
皆さんは人生のなかで、たくさんのことを学び吸収できる貴重な時期をこの関東学院大学で送ることになります。自らが積極的に行動することで、教室での学びのみならず、海外研修やボランティア活動、地域とコラボレーションした取り組みなど、大学生活のなかで得られるものは無限にあります。学生たちが、そうした取り組みに積極的に参加できる仕組みも、さらに整備していきます。
日本や世界の未来を切りひらくのは、いまの社会を生きる私たちの責任であり、また喜びです。関東学院大学経済学部で学んだ専門知識と幅広い教養、生きる力を生かして、社会の矛盾に苦しむ人や困難とたたかう人に共感し、世界中の多くの人たちと手をたずさえて、よりよい未来を築いていく一員となっていってほしいと願っています。

 
学科
 
 
3つのポリシー
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    【経済学科】
    1.入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)
    経済学部は、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)及び教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)との関連性を踏まえるとともに、学部共通の入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)に基づき、次のように定める。

    <求める学生像>
    経済学部経済学科は、正義と真理を愛し、個々人の価値を尊び、勤労と責任を重んじ、自主的精神に満ちた、人間性豊かで良識のある、社会に有益な人材の育成と、現実の経済社会の仕組みを理解し、迅速な情報処理分析能力や的確な判断力を備えた、国際社会に通じる人材を育成することを目的としている。この目的に共感し、経済社会の諸問題に関心を持ち、さまざまな課題の解決に貢献しようとする意欲を持った学生を求める。

    <入学者選抜において評価する点>
    経済学部経済学科は、高等学校までの主要科目あるいは専門科目における基礎学力を有しているかどうか(「知識・理解」「技能」)を基本に置きつつ、面接等を課す選抜試験においては、経済学に対する学修意欲、論理的思考力、コミュニケーション能力等(「思考・判断・表現」「関心・意欲・態度」)についても評価の対象に加え、学部の教育に必要な総合的学力を総合的に評価する。

    <入学前学習として求めること>
    経済学部経済学科では、入学者に対し、大学で経済学を学ぼうとする際に必要となる基礎学力を身に付けていることを求める。また、経済に関する事象を扱うため、書籍・新聞・雑誌・インターネット等から経済に関する話題に関心を持つことを望む。さらには、物事を論理的かつ柔軟に捉える思考力と自らの考えを的確に表現するコミュニケーション能力を身に付けることを求める。



    2.教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
    経済学部経済学科は、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)を達成するため、次に掲げる方針に基づき、教育課程を編成・実施する。
    なお、本方針は、諸科学の進展や社会の変化、本学に対する社会の要請等を踏まえて、常に内容に改善・改良を加え、教育課程並びに教育指導体制の充実に努める。また、各授業科目は、公開授業制度や授業改善アンケートなどのFD(ファカルティ・ディベロップメント)活動によって、不断の努力をもってさらなる充実に努める。

    教育課程・教育内容
    1 教育課程は、共通科目及び専門科目により体系的に編成する。
    2 共通科目は、学部共通の教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)を踏まえて編成するとともに、キャリア科目、総合科目、外国語科目から構成する。また、キャリアデザイン、初年次教育、健康スポーツ、英語の学習を必須とする。
    3 専門科目は、次のように2分野5つのコースを編成する。
      専門分野コース
    【産業・金融コース】
    ・ 企業の生産活動と市場に関する総合的な経済学の専門知識と分析の能力をもつ人材を育成する。
    【公共経済コース】
    ・ 公共部門の役割を学び、公務員などに求められる政策立案能力をもつ人材を育成する。
    【国際経済コース】
    ・ 国際的な視野を持ち、世界で活躍できる人材を育成する。
    各コースは、法学科目、経済学科目、専門ゼミナールなどで体系的に編成する。
    (法学科目)
    ・ 経済学に連関する法学を身に付ける。
    (経済学科目)
    ・ 経済学と隣接学問分野に関する専門的な知識と方法論を身に付ける。
    ・ 基礎的なコース共通科目*と専門的な各コース科目により編成する。
    *ここでのコース共通科目とは、2分野5コースでの共通科目
     (専門ゼミナール)
    ・ 2年次(第4セメスター)より始まる専門ゼミナールを通じて、専門的知識と方法論を活用し、社会的諸問題を論理的・客観的に分析できる能力を段階的に培う。
      複合テーマコース
    【ワーク&ライフコース】
    ・ 経済学と人間諸学・社会学の知識を修得し、複眼的な視点から経済活動、自己実現、社会全体の福祉について考え、倫理観を持って適性なワーク・ライフ・バランスを実践できる人材を育成する。
    【国際化と地域社会コース】
    ・ 経済学の知識を身に付け、グローバル、ローカル、環境という複数の視点から、持続的な経済発展について考えることができ、国内外の人々と接する職場や地域の人々と協業する現場において活動できる人材を育成する。
    各コースは、法学科目、経済学科目、複合テーマ科目、専門ゼミナールを体系的に編成する。
    (法学科目)
    ・ 経済学に連関する法学を身に付ける。
    (経済学科目)
    ・ 経済学と隣接学問分野に関する専門的な知識と方法論を身に付ける。
    ・ 基礎的なコース共通科目*と専門的な各コース科目により編成する。
    *ここでのコース共通科目とは、2分野5コースでの共通科目。 
    (複合テーマ科目)
    ・ 経済学を複眼的に身に付ける。
    ・ 基礎的なコース共通科目と専門的な各コース科目により編成する。
    (専門ゼミナール)
    ・ 2年次(第4セメスター)より始まる専門ゼミナールを通じて、専門的知識と方法論を活用し、社会的諸問題を論理的・客観的に分析できる能力を段階的に培う。

    教育方法
    1 講義を通じて、当該科目に必要な知識・技能を教授するとともに、書く・話し合う・発表するといった学生の講義への参加を積極的に導入する。
    2 習熟度別等による少人数教育を推進し、きめ細かな教育を通じて、学習効果を高める。
    3 PBL(Project/Problem- Based Learning)やサービスラーニング等の体験型授業を通じて、課題設定・実践的な解決能力を培う。
    4 フィールドワーク、ボランティア、海外インターンシップ等の授業による社会参加の機会を通じて、多文化を理解し、他者と共生するための思考力・判断力を養う。
    5 キリスト教への理解を軸とした幅広い教養を基に、アクティブ・ラーニングによる能動的な思考・判断の繰り返しと、他者との協働により、公平・公正な判断力を培う。
    6 グループワーク、ディベート、プレゼンテーション等の協働による能動的な学びの場を通じ、傾聴の姿勢と、自らの立場、考えをわかりやすく発信するための能力を培う。
    7 社会連携教育(地域、企業、自治体等との連携による教育)を展開し、社会をフィールドとしたPBLやサービスラーニング等を通じて、社会に参加する機会を創出し、社会参加への主体性を培う。
    8 幅広い教養及び専門分野における知識、技術を基に、アクティブ・ラーニングやゼミナール等により、多様な背景をもった他者と協働するための規律性と柔軟性を養う。
    9 キリスト教及び自校史への理解を基に、PBLやサービスラーニング等による実践的な課題解決のための学びを通じ、社会課題に対して誠実に向き合う姿勢を養う。
    10 ICTを積極的に活用し、LMS(Learning Management System)を通じて、学生へのフィードバックや学習支援を行う。
    11 英語の音声面を中心とした実践的なトレーニングの手法として、CALL(Computer Assisted Language Learning)を用いる。

    学習成果の評価
    学位授与方針の達成度を検証するために、学習成果の評価について次のように定める。なお、検証結果は教育課程編成や授業改善等に活用する。
    1 学期中における理解度を把握するための小テスト及び学期末試験等を用いて、幅広い教養力や専門分野及び地域に関する知識・理解力を評価する。
    2 レポートや論文・プレゼンテーションの成果に基づき、ルーブリックやポートフォリオ等の手法を用いて、建学の精神の実践・奉仕力、問題発見・思考力、倫理観、公平・公正な判断、協働力を評価する。
    3 4年間の学びを通じて、学位授与方針に掲げた能力を総合的に評価する。
    ※ 教育課程の体系性や学位授与方針との対応関係はカリキュラムマップにより別途明示する。


    3.学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
    経済学部経済学科は、教育研究上の目的のもと、次に掲げるすべての能力(4領域14項目の能力)を備え、所定の単位を修得した学生に学位を授与する。

    <知識・理解>
    1.自己理解と他者理解につながる幅広い教養を身につけている。(幅広い教養)
    2.経済学の基礎的な内容、方法、及び経済の仕組みについて理解している。(専門基礎に関する知識・理解)
    3.選択したコースごとの専門知識及び方法について理解している。(専門領域に関する知識・理解)
    4.本学が立地する「神奈川」の歴史・文化・風土等の特性を理解している。(地域に関する知識・理解)

    <技能>
    5.経済学と隣接学問分野の基礎及び専門領域に関する知識等を活用することにより、問題を発見し、それを解決するための方法を適切に選択することができる。(問題発見・解決力)
    6.国際社会において協働できるコミュニケーション力を有している。(国際協働力)

    <思考・判断・表現>
    7.他者がもつ社会的・文化的背景を理解したうえで、自己を客体化して思考することができる。(多文化での共生)
    8.倫理観と公平・公正の精神を持って、事象を判断することができる。(倫理観、公平・公正な判断)
    9.経済学と隣接学問分野の専門知識・方法を活用し、諸現象を論理的に分析し、客観的な見解を導くことができる。(専門的思考・分析)
    10.経済的諸問題についての分析や考察について、他者の意見に耳を傾けるとともに、自らの意見を論理的に説明し、発信することができる。(傾聴と発信)

    <関心・意欲・態度>
    11.経済学的思考を基礎に学際的視野をもって、生涯にわたり、進んで知識・教養・技能を高めようとする意欲を有している。(生涯学び続ける意欲)
    12.経済学の知と幅広い教養をもって、社会・地域・組織の一員としての役割を果たそうとする主体性を有している。(社会参加への主体性)
    13.経済学の豊富な知識と広い視野のもとに、様々な背景をもった他者を尊重して協働できる。(チームワーク、他者との協働)
    14.問題に対して誠実に向き合おうとする実践的態度を身につけている。(建学の精神の実践、奉仕動機)


    【経営学科】※募集停止
    1.入学者受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)
    経済学部経営学科は、キリスト教に基づく建学の精神と校訓「人になれ 奉仕せよ」に共感し、経営学に興味・関心を持ち、下記の能力を備えた多様な学生を、各種選抜方法を通して受け入れます。

    ● 高等学校で履修する国語、外国語及び地理歴史・公民・数学などの各教科・科目について、教科書レベルの基礎的な知識を有している。
    ● 高等学校における外国語、簿記、情報などの専門学科に特有の知識や技術を有している。
    ● 自分の考えを的確に表現し、伝えられる日本語力を有している。
    ● 物事を柔軟にとらえて論理的に考察することができる。
    ● 経済社会の諸問題に関心を持ち、その解決に貢献する意欲がある。
    ● 組織や地域社会のメンバーとして、その発展に専門的な知識や技術を生かして貢献する意欲がある。
    ● 他者と積極的にかかわり、効果的なコミュニケーションを通じて相互理解に努めようとする態度を有している。


    2.教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)
    経済学部経営学科は、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)を達成するため、次に掲げる方針に基づき、教育課程を編成・実施する。
    なお、本方針は、諸科学の進展や社会の変化、本学に対する社会の要請等を踏まえて、常に内容に改善・改良を加え、教育課程並びに教育指導体制の充実に努める。また、各授業科目は、公開授業制度や授業改善アンケートなどのFD(ファカルティ・ディベロップメント)活動によって、不断の努力をもってさらなる充実に努める。

    教育課程・教育内容
    1 教育課程は、共通科目及び専門科目により体系的に編成する。
    2 共通科目は、学部共通の教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)を踏まえて編成するとともに、キャリア科目、総合科目、外国語科目から構成する。また、キャリアデザイン、初年次教育、健康スポーツ、英語の学習を必須とする。
    3 専門科目は、次のように3つのコースを編成する。
    【ビジネスリーダーシップコース】
    ・ 経営戦略を企画・創造する知識・技術を修得し、良き企業人として必要なリーダーシップ力、意思決定力、判断力を持った人材を育成する。
    【ソーシャルビジネスコース】
    ・ 社会福祉・相互扶助といった社会を意識しつつ経営理論に基づく確固たるマネジメント能力を涵養し、多用な社会的要請に対応して組織運営を担える人材を育成する。
    【流通マーケティングコース】
    ・ 流通・マーケティング・マネジメントに関する総合的な知識を修得し、流通・マーケティング・消費生活の分野でリーダーシップを発揮できる人材を育成する。
    各コースは、法学科目、経営学科目、専門ゼミナールなどで体系的に編成する。
    <法学科目>
    ・ 経済学に連関する法学を身に付ける。
    <経営学科目>
    ・ 経営学と隣接学問分野に関する専門的な知識と方法論を身に付ける。
    ・ 基本科目、コース科目、実践系科目により編成する。
    <専門ゼミナール>
    ・ 2年次(第4セメスター)より始まる専門ゼミナールを通じて、専門的知識と方法論を活用し、社会的諸問題を論理的・客観的に分析できる能力を段階的に培う。

    教育方法
    1 講義を通じて、当該科目に必要な知識・技能を教授するとともに、書く・話し合う・発表するといった学生の講義への参加を積極的に導入する。
    2 習熟度別等による少人数教育を推進し、きめ細かな教育を通じて、学習効果を高める。
    3 PBL(Project/Problem- Based Learning)やサービスラーニング等の体験型授業を通じて、課題設定・実践的な解決能力を培う。
    4 フィールドワーク、ボランティア、海外インターンシップ等の授業による社会参加の機会を通じて、多文化を理解し、他者と共生するための思考力・判断力を養う。
    5 キリスト教への理解を軸とした幅広い教養を基に、アクティブ・ラーニングによる能動的な思考・判断の繰り返しと、他者との協働により、公平・公正な判断力を培う。
    6 グループワーク、ディベート、プレゼンテーション等の協働による能動的な学びの場を通じ、傾聴の姿勢と、自らの立場、考えをわかりやすく発信するための能力を培う。
    7 社会連携教育(地域、企業、自治体等との連携による教育)を展開し、社会をフィールドとしたPBLやサービスラーニング等を通じて、社会に参加する機会を創出し、社会参加への主体性を培う。
    8 幅広い教養及び専門分野における知識、技術を基に、アクティブ・ラーニングやゼミナール等により、多様な背景をもった他者と協働するための規律性と柔軟性を養う。
    9 キリスト教及び自校史への理解を基に、PBLやサービスラーニング等による実践的な課題解決のための学びを通じ、社会課題に対して誠実に向き合う姿勢を養う。
    10 ICTを積極的に活用し、LMS(Learning Management System)を通じて、学生へのフィードバックや学習支援を行う。
    11 英語の音声面を中心とした実践的なトレーニングの手法として、CALL(Computer Assisted Language Learning)を用いる。

    学習成果の評価
    学位授与方針の達成度を検証するために、学習成果の評価について次のように定める。なお、検証結果は教育課程編成や授業改善等に活用する。
    1 学期中における理解度を把握するための小テスト及び学期末試験等を用いて、幅広い教養力や専門分野及び地域に関する知識・理解力を評価する。
    2 レポートや論文・プレゼンテーションの成果に基づき、ルーブリックやポートフォリオ等の手法を用いて、建学の精神の実践・奉仕力、問題発見・思考力、倫理観、公平・公正な判断、協働力を評価する。
    3 4年間の学びを通じて、学位授与方針に掲げた能力を総合的に評価する。
    ※ 教育課程の体系性や学位授与方針との対応関係はカリキュラムマップにより別途明示する。



    3.学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)
    経済学部経営学科は、教育研究上の目的のもと、次に掲げるすべての能力(4領域14項目の能力)を備え、所定の単位を修得した学生に学位を授与する。
    <知識・理解>
    1 自己理解と他者理解につながる幅広い教養を身につけている。(幅広い教養)
    2 経営学の基礎的な内容、方法、及び組織運営の仕組みについて理解している。(専門基礎に関する知識・理解)
    3 経営学の専門領域における高度な知識及び方法について理解している。(専門領域に関する知識・理解)
    4 本学が立地する「神奈川」の歴史・文化・風土等の特性を理解している。(地域に関する知識・理解)

    <技能>
    5 経営学の基礎及び専門領域に関する知識等を活用することにより、問題を発見し、それを解決するための方法を適切に選択することができる。(問題発見・解決力)
    6 国際社会において協働できるコミュニケーション力を有している。(国際協働力)

    <思考・判断・表現>
    7 他者がもつ社会的・文化的背景を理解したうえで、自己を客体化して思考することができる。(多文化での共生)
    8 倫理観と公平・公正の精神を持って、事象を判断することができる。(倫理観、公平・公正な判断)
    9 経営学の専門知識・方法を活用し、実際の組織運営上の諸現象を論理的に分析し、客観的な見解を導くことができる。(経営学 的思考・分析)
    10 現実に起こる経営的諸問題についての分析や考察について、他者の意見に耳を傾けるとともに、自らの意見を論理的に説明し、発信することができる。(傾聴と発信)

    <関心・意欲・態度>
    11 経営学的思考を基礎に、生涯にわたり、進んで知識・教養・技能を高めようとする意欲を有している。(生涯学び続ける意欲)
    12 実践的な経営学の知をもって、社会・地域・組織の一員としての役割を果たそうとする主体性を有している。(社会参加への主体性)
    13 経営学における豊富な知識と広い視野のもとに、様々な背景をもった他者を尊重して協働できる。(チームワーク、他者との協働)
    14 問題に対して誠実に向き合おうとする実践的態度を身につけている。(建学の精神の実践、奉仕動機)
     
 
教員紹介
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    経済学科

    氏名 研究テーマ
    青柳 健隆 部活動
    コーチング
    ワークライフバランス
    石井 穣 古典派経済学
    マルクスの賃金論
    機械論
    資本蓄積論
    石坂 貴美 途上国における金融サービスにおる暮らしを守るセーフティ・ネットの構築
    伊藤 明己 メディアとコミュニケーションの思想史
    今井 健太郎 企業金融論
    上代 雄介 協力ゲーム理論
    情報が非対称な場合の協力ゲーム
    鴨野 洋一郎 地中海商業史
    中近世イタリア経済史
    吟谷 泰裕 過少雇用経済の分析
    黒川 洋行 欧州通貨統合の金融・資本市場への影響
    欧州中央銀行の金融政策
    荊 紅涛 異文化理解教育
    河内 春人 国際交流史
    王権論
    国家形成
    齋藤 仁 土砂災害の発生と降水量、地形、地質との関係
    田中 聡一郎 税・社会保障
    格差・貧困
    豊田 奈穂 居住地選択行動
    施設の立地効率性
    中泉 拓也 契約理論
    情報経済論
    産業組織論
    政策評価
    海運経済
    流動性の経済分析
    名武 なつ紀 近現代の日本における都市経済の史的分析
    新岡 智 グローバリゼーション
    野口 雄一 経済理論
    ゲーム理論
    野中 康生 カオス経済動学
    情報経済
    環境経済学
    林 博史 戦争論(戦争責任、アジア太平洋戦争)
    戦後日本とアジア
    平和学
    原田 祐貨 英語教育と文学
    平野 敏弘 空間統計論
    大規模空間データの効率的解析
    布能 英一郎 Missing,Censored,Poolingを伴うサンプリングの下での統計解析
    許容的推定量の証明方法の研究
    完備性定理を用いた非許容性証明方法の研究
    Katzの推定量に関する研究
    Worcester's log-linear modelに関する研究
    Bradley-Terryモデルを用いた離散データ解析
    Kullback-Leibler情報量、 Fisher情報量に関する研究
    細谷 早里 多文化教育
    異文化間教育
    教員養成
    宮本 守 医療保険制度についての経済分析
    医療サービス市場における経済学的分析
    介護サービス市場の経済分析
    望月 正光 公債負担問題
    公的部門のストック分析
    所得課税ベース研究
    サード・セクター研究
    谷野 勝明 『資本論』研究
    山下 里香 多言語使用
    言語と社会
    山本 勝造 国際貿易論
    ゲーム理論
    国際政治経済学
    吉田 千鶴 結婚・出産行動と労働供給
    世帯内の資源配分について
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