復興への道筋を考える―防災・減災・復興学研究所 第2回研究会

3月6日（金）、横浜・金沢八景キャンパスにて、防災・減災・復興学研究所 第2回研究会を開催しました。今回は、理工学部 規矩 大義教授が推進するプロジェクト研究報告および昨年10月に実施した能登半島の被災地視察の報告に基づき、学部横断で創造的復興へ向けた課題を共有。研究所所員をはじめ、約15名が参加しました。

国際文化学部の髙井 啓介教授（宗教学）、法学部の津軽石 昭彦教授（地方自治）、理工学部の福谷 陽教授（海岸工学）が能登視察ツアーの報告を行いました。

大学宗教主事を兼任する髙井教授は、太陽光や薪など自然の力を活用し、半自給自足する珠洲市の「現代集落」の視察から、「物質的インフラのある現代集落に、精神的インフラとして宗教が貢献できるのではないかと考えている。被災地で僧侶が被災者の文句を聴く『カフェ・デ・モンク』に象徴されるように、宗教にはこころの復興を後押しする役割がある」と話しました。

続いて津軽石教授は、多くの家屋がブルーシートに覆われたままの現地を視察し、「東日本大震災よりもハード面の復旧に遅れが見られた。国が石川県に代わって道路などを整備する代行整備については、被災前の状態に戻す現状復旧にとどまり、地域の将来を見据えた創造的復旧は見込めないのでは」と指摘しました。一方、福谷教授は、公費による家屋の解体について、「解体手続きの簡略化などの対応が功を奏し、熊本地震発生後よりも半年ほど早く公費解体が完了している」と分析。研究分野によって異なる視点で、復興へ向けた課題や道筋が語られました。

今後も関東学院大学は、自治体や企業と協働し、創造的復興に向けて取り組んでいきます。