新たな確率的評価手法で津波被害を予測する

2011年3月11日——東日本大震災が東北地方を襲い、関東地方に至る太平洋沿岸全域が地震や津波の甚大な被害を受けた。あれから13年。日本各地の研究機関では、地震や津波に関するより踏み込んだ研究が行われている。ここ関東学院大学理工学部でも土木・都市防災コースの福谷陽教授が、津波ハザードに関する先進的な研究に取り組んでいる。
「私は主に津波を発生確率と規模の観点から評価する確率論的津波ハザード評価、およびそれを用いた被害評価、リスク評価に関する研究を行っています。地震動の分野で盛んに議論されてきた確率論的予測の手法を津波の分野に応用するもので、津波の高さや浸水被害を事前に予測する方法のひとつです。これは土木工学の中でも海岸工学と呼ばれる研究分野になります」
福谷教授は、大学院で地球物理学、気象学の研究に取り組み修士号を取得後、損害保険会社で災害リスクの研究に従事。その後、東日本大震災を経て、出向の形で国立大学の研究所で津波ハザード評価の研究をスタートした。世界的な気候変動のリスク評価が問題視される昨今、地球物理学や土木工学の知識が役立つ場面が増えているという。
「自然災害や気候変動は、不確定な要素が多く、研究者の間でも多くの議論があります。また津波をある程度予測できたとしても、どのような防止策を実施するかは、住民や行政とまた別の視点の議論があるでしょう。研究者の立場から理論に基づく提案をしながら、さまざまな意見を反映して、解決策を考えるプロセスがこの研究の難しさであり、面白さだと思います」